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2005.01.11

アウトブレイクへの対応(レクチャーメモ)

岡山大学大学院医歯学総合研究科 津田敏秀先生の講義

アウトブレイクの基本的対応

  1. 感染症など集団発生の存在の確定
  2. 症例の定義と調査
  3. 疫学的記述(時・場所・人)
  4. アウトブレイクを起こした原因仮説設定
  5. より系統的な研究による仮説の検証
  6. 対応と予防の実施
  7. 報告書の作成

調査チームの設置。では構成メンバーは?

  • 疫学者
  • 病原体学者
  • 中毒学者
  • 環境衛生担当者
  • 行政官
  • 広報担当者(→F市では記者会見を4時間行った)
  • コーディネータ

アウトブレイクが存在しているのか
予想されうる以上の症例が特定の地域・グループ・機関に発生。 2例起こればアウトブレイクという人もいるし、症例によっては1 例出ただけで発生(ボツリヌス菌など)
症例の定義と調査
カウントする患者の定義を行う。医療機関や病因物質に関する 情報を収集する。堺市以前のO-157報告書の多くに定義が記載され ず
疫学的記述
time/place/personについて分析。エピデミックカーブを描く。 ポイントソース型?持続共通感染源型?二次感染?など
原因仮説の設定
どのグループが症状を呈しているか。どのような疾患を考える か。病因物質の源は?伝播様式は?
仮説の検証
症例対照研究と(後ろ向き)コホート研究

感染症など集団発生時の情報管理

  • 適切な情報を必要とするグループに対して、早く、正確に、 継続して!
  • 窓口はひとつ!!
  • 正確さ・速さより、情報の整合性を
  • あなたからのメッセージを伝える機会として利用する

これらのエッセンスをソフトとして提供している(CDCが開発) →Epiinfoは実地疫学向けの疫学統計ソフト。 日本語バー ジョンも公開されている。

質疑応答 疫学の点からこれは明らかにおかしいという現状でも、司法界には 通用しないことが多い(企業側が有利?)が。
→堺市O-157の件は...
→行政は必要な証拠を揃えることが必要(結果を恐れない)。

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