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2007.09.29

週末過食症候群

金曜日の職員食堂のメニューに登場するのが沖縄そば定食。
月~木まではずいぶんヘルシーメニューラインアップが続くけど
うちなー定番の

沖縄そば+ジューシー+ポーク+卵

カロリー表示も堂々と1153キロカロリーと書いていた。(参照記事コブサラダvsスバライス
バランスガイドを眺めながら「こりゃ晩御飯はライス抜きだなぁ」と思った。

ところが金曜夜は飲み会のお誘いも多いし、週末もなんだかんだ
食べ過ぎてしまうなぁと思っていたら、こういう概念がありました。
週末過食症(症候群とも)。あまりにわかりやすい名前でびっくりした。

山口大学保健管理センター

ふだんの食事では、それほど食べ過ぎていないのに、なぜか太っている人の食生活を調べたところ、週末になると、決まって食事量が増えていたというケースがあります。学校や職場での緊張感から解放されて、どか食いをしてしまう、これを週末過食症といいます。

ウォーキングスタイルドットコム

平日は食欲をコントロールできるのに、週末になると食べ過ぎてしまう状況は、一般的に「週末過食」と呼ばれ、働いている人(特に自宅から会社まで通勤されている場合)に多い悩みのようです。

しかし、この「週末過食」による体重の増減を繰り返していると、段々と痩せにくい体質になってしまうので注意が必要です。

週末はいつでも自由に食べ物をとることができるため
ついつい不規則に食べ続けるのかもしれない。

対策としては、2つ。

  • 運動を取り入れる
  • 食べない時間を増やす

運動としてはウォーキングなど、とにかく決意して計画的に行う
食べない時間を増やす方法として、わかりやすいのが方法が週末断食
週末断食とは、土曜、日曜などの休日に、半日あるいは1日だけ食事を抜く断食法。例えば、土曜の朝・昼の2食を抜き、野菜ジュースや豆乳だけで過ごす「半日断食」や、土曜の朝・昼・夜の3食を抜く「1日断食」などがある。
プチ合宿断食みたいなものか。
断食中は運動もしないでください。

断食まではちょっと...という人には

仕事がお休みの週末とは言え、できるだけ平日と同じような生活リズムで過ごすことを意識してみてください。生活リズムが整えば食生活も安定してくるので、間食や夜食などによる過食を防ぐことにつながります。
休みなのに休みじゃないように生活する方法。

いろいろ方法はありそうですが、まずは週末に過食しているんだという
自覚を持つことからはじめよう。

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2007.09.26

ニーズとウォンツ(いつも混乱する)

保健活動の基本はニーズアセスメントである。
私たちが責任を持って健康的な生活を送ることを保障すべき住民
(「私たちの住民」と呼ぶことにする)が、健康に関するどのような
ニーズがあるか把握することが保健活動の起点になることが多い。

ニーズという言葉の解釈は必ずしも一致していない場合もあり、
時には混乱の原因となることもあるため、ここでは専門職が必要と
考えるものをニーズ、住民が自分たちの欲求として考えるものを
ウォンツと呼び、区別することにする(図を参照)。

Needsvswants








ニーズとウォンツはかけ離れている場合もある。
予防接種なんか受けさせたくないという一部住民のウォンツに対して、
接種しない場合のデメリット、病気の説明、集団生活への影響などを
説明し接種を勧奨する。

妊婦になっても喫煙を続けたり、健診も受けない人に対して、
健康管理に関する情報を流して、健康問題の重要性を説くなど、
専門職の側から歩み寄って二つの円を近づける努力が必要である。

これをしないまま事業が行われた場合、行政側の思いは住民には伝わらず、
参加者も少なくなることは目に見えている。
逆に、両者にとって必要性を強く感じる(二つの円が接近している)場合は、
事業実施にあたって住民の参加も多くなるだけではなく、
住民自身が役割を担ってくれることも期待できる。

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2007.09.23

活動概要(やんばる母と子の命を守る)

2.やんばる母と子の命を守る勉強会
「やんばる」と呼ばれる沖縄県北部地域では、平成17年4月に地域の中核病院から産科医師が引き上げ、2件の開業産院だけの状態となった。全国的に産科医が不足する問題が指摘されるなか、まさにそのあおりを受けてしまったのである。次の医師が配置される目処もつかず、マスコミからは断片的な情報しか流されないため、妊婦だけでなく市民全体に不安が広がった。そこで中核病院の小児科医や産院医師、保健師らが中心になって、勉強会を立ち上げた。勉強会では最初に、実際の周産期医療の現場で何が起こっているかを把握するため、地域の産院のデータ、救急搬送に関する情報、搬送先の病院の事情、そして実際に妊娠出産を経験した市民の声を集めて整理した。その結果産科医師が不足する現状において解決すべき3つの課題(医師を確保すること、搬送体制を整備すること、ハイリスク妊娠を減らすこと)を抽出した。医師の確保については政治的な判断のなされる領域であるため勉強会で取り扱われることは少なかったが、搬送体制については産院と病院との連携の確認、緊急時の地元病院での対応のあり方などが話し合われた。そして最も多く議論されたのはハイリスク妊娠を防ぐための予防活動についてであった。妊娠中あるいはその前からの健康管理を徹底することで合併症等の発生を予防し、地元産院で出産できることを目指した。市町村で母子健康手帳を交付された後、受診が不規則になりがちな妊婦をターゲットに産院、市町村、保健所などが連携してフォローする体制も検討された。また地元のNPOや商店街と連携して、登録すると健康に関する情報がメールマガジンとして携帯電話に流れてくるシステムを設立し、商店街の協力店舗では特典が受けられるようになった。メールマガジンへの登録する妊婦の数も増え、相談への対応も増えるなど、徐々に地域で定着しつつある。またこれらの相談やメルマガの内容はホームページ「やんばる妊婦の広場http://vacant.jp/index.html」に掲載され、閲覧可能になっている。

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2007.09.22

活動要約(沖縄はしか0)

沖縄県はしか”0”プロジェクト委員会
沖縄県はしか”0”プロジェクト委員会は平成14年に発足した。そのきっかけは平成11年~13年に発生した2度のアウトブレイク(大流行)により、乳児を含む9例の死亡者が出たという苦い経験であった。現場で診療する小児科医たちが声を上げ、行政が間に入り関係機関(教育、保育、マスコミなど)をつなぐ形で同委員会が発足した。委員会では予防接種率が低いという共通の問題認識を持ち、2005年までに接種率を95%に引き上げるという具体的な目標を掲げ、それぞれの役割を確認して取り組みをいった。その後も麻疹小流行への対応を経験しながら新たな課題について検討し、「疑い段階からの全数把握制度」「PCR検査による診断」「発生時対応ガイドライン」のような体制を整備してきた。これらの手段は効果を見せているとして、平成19年8月に発表された国の麻疹排除計画にも取り入れられた。現在は、平成18年から見られるようになった修学旅行生などによる移入麻疹例への対応という新たな課題に対して、観光部局等との連携や接触者の追跡調査マニュアルなどが検討されているところである。発足当時の国の制度では子どもたちの命を守れないという現場の強い思いが、独自の体制とネットワークを生み出し、それを継続することで成熟の過程をたどってきた。

参考になる本は「日本から麻疹がなくなる日」

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2007.09.20

新・日脳ワクチンあと2年

毎日毎日忙しく仕事に追われています。
定時ダッシュでおうちに帰る人たちと同じ建物で仕事をしているのが
妙な感じさえします。

さて昨日行われた予防接種従事者研修会でワクチンメーカー
の先生の講演で

日本脳炎の新しい(ネズミの脳を使わない)ワクチンは あと2年すれば市場に出回るようになるだろう
ということでした。2009年夏。 今は承認・申請から審査の段階とのこと。

副反応の問題とかいろいろクリアするのが大変だったそうですが
あと2年。

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2007.09.12

H5N1の死者200人に

やはり新型インフルエンザの出現は刻々と近づいているのだろうか
google news の「インフルエンザ」でヒットした日本農業新聞の論説記事
鳥インフルエンザ/死者200人、警戒怠りなく

高病原性鳥インフルエンザ(H5N1型)で亡くなった人の数が200人に達した。
東南アジアを中心に世界の60カ国・地域で感染が確認されており、
特にインドネシアでは80人以上が死亡した。
世界保健機関(WHO)は新型ウイルスへの変異を警戒する一方、
世界的な流行に強い懸念を表明している。
日本でも秋から冬にかけて発生するケースが多い。
監視体制を今後も根気よく継続し、早期発見・封じ込めに努めたい。

この記事のニュースソース(源)はOIE(国際獣疫事務局)だが、
WHOの確定患者数のページ
でも確認できた

記事ではインドネシアとベトナムの感染拡大傾向への懸念、
プレパンデミックワクチン開発にかかるインドネシアと大国
(どこだろう?)とのコンフリクトに言及している。

万が一、新型ウイルスが誕生すれば、世界的な大流行になる 恐れがあるだけに油断できない。変異を見逃さないためには 感染症例一つ一つのウイルスチェックを、発生国とWHOが 適切に行わなければならない。 しかし、残念なのは、今年に入ってから分離ウイルスの提供と ワクチン製造をめぐり、インドネシア政府が国際機関に対して 不信感を募らせていることだ。提供したウイルスが同国に 無断で製薬会社に渡り、高価なワクチンとなって大国だけが 購入できることに強い不満を表明している

コミュニケーションが大切。共通の敵は何かを認識しよう。

新型インフルエンザに関して危機感を抱いている先生の言葉

導火線の長さはわからないけど導火線の先に火がついていることだけは確か

それぞれでできる準備を進めましょうね。

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2007.09.09

やりたい医療・できる医療・やるべき医療

産科医消えたらどうするべき?
などで関わっていたやんばるの周産期医療体制に変化あり。
沖縄タイムス(9月4日)
琉球新報(9月4日)
に報じられているように、将来の産婦人科、小児科開設に向けて
スタッフ確保等、体制整備を進めてきたが、採算性を理由に旗を降ろした。

前に県立病院の先輩から教えてもらった。
医療サービスを提供側の立場で医療を大きく分類すると

  1. やりたい医療
  2. できる医療
  3. やるべき医療
に分けられる。
1.やりたい医療
例えば北部医師会病院などの民間病院は採算性を加味した上で
1番に資源を投入できた(将来のユメのような構想も以前発表していた)。
が、企業としての判断でそれを縮小廃止せざるを得なくなった。
民間なので儲からないと判断すれば手を引くというのは、別に
表面上は問題とはならない。営利団体なのだから

2.できる医療

開業医や小規模な医院のレベルだと、自分達の守備範囲を守り
地域住民に医療サービスを提供している。すなわち2番に徹して
いる。でも無視して救急や往診などには手を出さない。これも
当然といえば当然。
国は診療報酬をいじって2番の内容をできるだけ3番に近づくように
操作する(在宅医療とか)。
3.やるべき医療
では公ooyakeの病院(私のことではない)はどうか。
税金を投入し運営をしているのだから、まずは3番を整備していくのが筋。
救急とか離島とか官的責任においてやるべき医療を行う基盤を作り、
その上で2番については地域の資源を確認しながら調整していく。

沖縄やんばる周産期医療の場合は、3番がはっきりしないままに
1番(民間病院構想)が発表され、それが取り下げられたという経緯。
開業医は2番を最大限に頑張っているという構図です。何を最初に
すべきかは明らかだと思うんだけど。

一方、沖縄県の県立病院の現実はどうか。
沖縄タイムス8月30日で指摘されているように
県立病院赤字最悪/経営改善策も及ばず

同年度の赤字の最大要因は、県立南部医療センター・こども医療センターの
開院に伴う減価償却費の増加。それに加え、医師不足による診療科の閉鎖や
法改正による医療費の患者負担増による全国的な患者減での収益減が
追い討ちをかけた。
一方、県立病院を支える県の財政も逼迫している。
医業収益に占める繰入金の割合は11・9%(〇六年度)と全国平均23・5%
に比べ少ないものの、県の財政規模に対する比率は1・34%で、
全国平均の0・97%を上回った。
繰入金は同年度、高度医療費、付属診療所費、へき地医療費、周産期医療費など
「政策医療」といわれる全項目で前年度に比べ増額している。
だが赤字を減らすことはできなかった。「経営改善策で必要といわれた項目は
すべて実行してきた」。県病院事業局の知念清局長は険しい表情を見せる。

いろいろ難しいことを書いているけど、沖縄の場合は県立病院の
規模が大きすぎるのが赤字の最大原因でしょう。

まずは2番は大幅に民間に譲歩(これはさすがに「辞~めた」と
投げ出されないはずだから)して、3番をきちんと検討する。
3番だけでも苦しいというのなら、民間の中でも公益性の高い
医療を展開する病院=社会医療法人
仲間にして3番の一翼を担ってもらう。

今年は保健医療計画改訂の年。

地域における保健医療体制の整備は保健所が中心となって行う
という岡班の結論PDFには賛成ですが、それを管理する本庁組織の
ことまで言及しないと、現場と大きく乖離してしまいます。
沖縄がそうなっている。

こんな正論ばっかり並べて、机上の空論だろうかとも思ってしまう。
セイロンティーでも飲みながら考えてみよう。

その前に宿題の山をどうにかしなければ...


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2007.09.02

西表帰りの熱発患者の鑑別には常にレプトスピラ症を考慮すべきである

レプトスピラに関するニュースが次々と紙面を賑わせている。


よく見ると、八重山毎日では約1ヶ月前3人が出た時点で注意喚起している

厚生労働省検疫所websiteによると全世界で発生し、
特に熱帯や亜熱帯に多いというが、沖縄も多い。
感染源であるスピロヘータから人が感染を受けるが

感染は菌を含む水を飲用し感染する場合と、
菌を含む水もしくは尿にふれて皮膚から感染する場合がある。
感染機会の多いのは調理師・食品加工業・稲作農民・測量師
などの職種、清掃作業・魚とり・水泳・ハイキングなどの機会である。

2003年にやんばる(沖縄県北部)で流行したときは
川遊びキャンパーが多く感染したが、マングースが
キャンパーの食べ散らかした食糧に集められて
そこで糞尿垂れ流し、結果的に感染源となったのでは?
と議論された記憶がある。基本的にはヒトからヒトへの
感染ではない

  • どのくらいの人が潜在的に感染しているのか
  • 田んぼやカヌーで遊ぶ川などの汚染状況は?
  • あるいは動物にも拡がっているかもしれないとか
  • 八重山から持ち帰って発症した人がいるのでは?
などなど流行に関して気になるところ。 まずはこのアウトブレイクが収まるかどうかの観察が必要。

1999年2003年以降県内では散発例があるが、昨年は九州宮崎で
アウトブレイクがあり、国立感染症研究所の協力を得て調査が
行われた。ネット上では宮崎県の公衆衛生大会抄録に概要。

3か月間の調査データを基にしたFETPの研究により、下記の結果が得られた。
  1. 今回の症例は、単一の感染源による集団発生ではない。
  2. 慢性的な地域流行の一部であり、感染源は地域毎に異なっている。
  3. リスク因子として山に近い畑作・林業に従事農作業中の怪我部位へ水・土との接触がある
  4. 宮崎県は、県全体にイヌレプトスピラ症が侵淫している。
  5. 広範囲にヒトの生活圏内に感染源の可能性がある。
  6. 未診断感染者の可能性がある。

精査してカヌー産業の方達などとも対策進めていくべきテーマだと個人的には思います。

西表島帰りの観光客(東京都)がレプトスピラを発症
(国立感染症研究所)IASR

(タイトルもこの論文から引用しています)

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