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2008.06.27

マックからトマトが消えた理由

ちょっと古くて恐縮ですが
マクドナルドはしばらくトマト抜き(産経6月10日)

一部の種類のトマトに付着したサルモネラ菌が原因とみられる
健康被害がカリフォルニア州など全米各地で相次いでいることから、
ハンバーガー最大手のマクドナルドなど米国の複数のファストフード
チェーンは9日、生トマトの提供を一時的に見合わせると発表。
全米のマクドナルドなどで販売されているハンバーガーなどから、
いっせいにトマトが姿を消した。

CDCのサルモネラのページにはトマトによるアウトブレイクの記事があった。

4月以降米国内の34州で707人がサルモネラを発症しており、
現在FDAとともに原因究明中
だそうです(時間があるときにもうちょっと訳しまるひろこ)

葉物野菜摂取で疾患増加という新聞記事をみたばかりだったので
トマトもか!と思い、先週末に食べたサラダマックを思い出した。
という流れでマックのトマトの生産地情報を調べようとしたけど
残念ながら探せませんでした。(ジャガイモfromUSAはわかった)

ちなみにモスバーガーはここら辺の情報はしっかり公開しているので
安心度アップですね(さすが)。

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2008.06.24

発熱害来?

新型インフルエンザにおける発熱外来のあり方については さまざまな意見が飛び交っていて、中には害になるという説 さえある
という研修メモを読み、どういうことだろうかとググッてみたら

日経メディカルオンライン(専門家に聞くNo.10)に記事を見つけた。

追加しますが、新型インフルエンザに関する国のガイドラインの中に 盛り込まれている「発熱外来」も、ナンセンスです。
国のガイドラインにはこうある
発熱を訴える患者さんに対し、直接通常の外来を受診するのではなく、 他の症状の患者さんから隔離した場所で外来診察を行うシステム。 新型インフルエンザ感染・発症を否定されれば通常の外来での診察になり、 新型インフルエンザであれば感染症指定医療機関等に入院措置等が取られる。
これに対して
欧米では「発熱外来」の計画はありません。インフルエンザに罹った患者からは、 発熱の前からインフルエンザウイルスが排出されています。 どういうことかというと、発熱外来で振り分けてみたところで、 すでに、家族や会社や学校など周囲への感染はいたるところで 起こってしまっているということなのです。 「発熱外来」はSARSならば意味がありますが、インフルエンザでは むしろ有害です。そもそも患者数が多すぎて、物理的にも無理なことは、 臨床家なら常識で分かると思います。
1例目の患者から次々と感染者が発生するくらいのR0という設定では

患者数が多すぎて振り分けたり早期対応そのものが意味をなさないということか
(そこにリソースを投入しすぎるという意味での「有害」と理解しました)。

それなら臨床現場で発熱患者あるいは新型の疑いが持たれる患者と
そうでない人をわざわざ振り分ける必要ないのだろう。
(病院外来に新型ウイルスをもらいに行く構図となってしまうけど)

すなわち新型インフルエンザ対策は

  • 「1例出たらパンデミックを遅らせる準備」
    というのが今の国の考えだが
  • 「1例出たらパンデミック対策へ切り替え」
    へ方針を切り替えか。

与党プロジェクトチームでの議論で
臨時病院を設置しての医療体制確保

が含まれているように、これからは
「パンデミック時の被害をいかに緩和するかについて」
が論点となるかもしれない

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2008.06.21

みどりじゃる

みどりじゃる
伊丹にて発見!

京都のWYSHプログラムというエイズの研修に参加してきました。

内容は後でちゃんと書きます(だから怒らないように)が、
エイズウイルスといえば同仁科学研究所によると

 HIVの起源はアフリカに生息しているアフリカミドリザルや アカゲザルなどの旧世界ザルに存在しているサル免疫不全ウイルス(SIV) であると考えられている

おもわず慌てて写真に撮ってしまいました。
アフリカミドリジャル


(気を取り直して)講義メモ
木原正博先生による講義→世界と日本のエイズ流行(参考資料pdf
  • 日本では2007年はHIV感染者1082+エイズ患者418で過去最多
  • 世界で増加が著しいのは東アジアとオセアニア
  • オセアニアでは特にPNG(パプアニューギニア)→一夫多妻制などが背景だろう
  • 東アジアでは、日本、そして中国・台湾・韓国も増加
  • 先進国でも性器クラミジア感染症は軒並み増加中
エイズ対策について
  • ゲートウェイ対策(学校と連携し高リスク群に進ませない)
  • 高リスク群→どこに誰がどのくらいいるのか把握困難
  • STD発症してクリニックを受診する(ここでHIV検査を勧めることが大切
  • HIV検査数は増えてるが必要な人が受けてるか、予防行動にfeedbackさせてるか
  • 厚労省の研究班構造の解説(やっと全体像が見えた)
少ない予算でいかに効果をあげるか
  • 大阪のHIV/AIDS比が高いのはMASH大阪によるMSMへの介入効果
  • 沖縄は予算の割には情報普及度は全国でトップ(特に若年層)
  • 都道府県ごとにみると情報普及度が進むほど検査件数が増加する傾向
  • 特に地元で感染者が増えてる!保健所では無料検査できる!という情報が重要
  • その他に伝えたほうがよい(このこと知らない人がこの情報は重要と回答した)情報
    • 性感染症に感染するとエイズに感染しやすくなる
    • エイズは異性間性交では女性の方が感染を受けやすい
    • その他STDに関する全般的な知識
  • 実は医療機関に1枚ポスター貼るだけでみんな注目していた!
  • 若者への情報提供は教習所にお願いすると効果的かもしれない
※性感染症に感染するとエイズに感染しやすくなる
性感染症は性器に炎症や潰瘍を作るため、HIVが感染しやすい状態を作り、 潰瘍がある場合は、男性で10~50倍、女性で50~300倍、 潰瘍がない場合でも男女で2-5倍HIVに感染しやすくなるとされています。
(AIDS databook Japan2007より)
高リスク群(無防備な性行動を行う様々な層)は社会の中で把握しづらい その前のゲートウェイ対策が重要と、青少年や学校向けプログラムも検討 されているとのこと

沖縄で情報普及度が高得点な要因として、先生方からは

  • 学校での教育(熱心な養護教諭が多いという印象)
  • 地方紙やマスメディアの取り上げる回数が多い
  • 感染者急増で県民の関心が高い
などが挙げられました。

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2008.06.17

真夜中に光るは 月か コンビニか

おきなわん夜型社会の象徴。それはスナック+深夜営業スーパー。
もちろんコンビニもその一員である。
ちょうど今夜の帰り道、いつもの運転代行(居酒屋機能はない)
に乗って窓から見えた風景がこうだった。

以前コンビニeco川柳で紹介した

真夜中に光るは 月か コンビニか
のように
街の巨大冷蔵庫のように夜間でもこうこうと明かりを照らす。
人々はまるで灯りにむらがる虫の如くコンビニに群がる。
というほどはお客さんはいないんだけど、空けてる店が多い。

子どもの健全育成のために必要という声は届かなかったが
地球環境(温暖化)防止という視点でコンビニ自粛要請が
なされた。(朝日新聞
画期的!(だと思うので全文掲載)
 

埼玉県は、二酸化炭素(CO2)排出削減のため、
コンビニエンスストアやスーパーなどに深夜営業の
自粛を要請する方針を固めた。年度内にまとめる
地球温暖化対策地域推進計画(改訂版)に盛り込む。
県によると、同様の自粛要請は「都道府県では例がない」という。

 県によると、農村部にあるコンビニのフランチャイズ店で
客が来ないのに本社の指示で店を開けているケースが多い。
県は「CO2削減の効果は大きくないが、夜型ライフスタイルを
変革する象徴的な位置づけになる。何らかの形で自粛を要請する」としている。

 県が設置している有識者による地球温暖化対策地域推進計画に
関する専門委員会では、委員から、深夜営業自粛の義務化を求める
声が出ている。だが、「消灯しても冷蔵庫が稼働していては効果が薄い」
「深夜営業は雇用の受け皿になっている」など慎重論もある。

 県は、要請対象を不採算店に絞るかや、閉店せずに照明を暗くして
もらうだけにするかなど、具体的な要請内容を検討している。【和田憲二】

埼玉県の方針に各社は「地域住民の合意があれば従う」(大手コンビニ
関係者)との声がある一方、▽深夜の納品も多く、日中は物流コストが
かかる(ローソン)▽「深夜営業のコンビニは交番代わり、防犯の役割もある」
(セブン-イレブン・ジャパン)--などの反発もある。

経済活動とのバッティングするため前途は多難かもしれないが
不要不急の外出を防ぐことについては、効果は大きいです。

「街の巨大冷蔵庫」として電力を一晩中消費し、さらに食べ残し
弁当を廃棄するなど、コンビニライフは確かに環境に悪い。
まずはその認識を共有するところから。

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2008.06.11

新型インフルエンザとBCP(事業継続計画)

BCP(Business Continuity Plan)とは事業継続計画のことで
地震、火災・爆発、大規模なシステム障害などの危機に直面
した場合に、事業を遂行(継続)するという社会的使命を果たす
ためのプラニングで、計画策定のみならず、BCP及びその運用、
見直しまでのマネジメントシステム全体であるBCM(Management)
を構築することが望まれる
(経済産業省商務情報政策局情報セキュリティ政策室 編
「事業継続計画(BCP)策定ガイドライン」より)←地下売店に売ってた

その総本山はNPO法人事業計画継続機構
新型インフルエンザに関するセミナーのお知らせもあるが
すでに終了してますね...

新型インフルエンザの事業所向け対応ガイドラインの中でも
優先業務の選定を行い、その業務を継続するための体制を
構築することが書かれてあったはずだが、同じ考え方だろう。
(BCPと言って説明した方が企業は受け入れがいいかも)

新型インフルエンザ対策と事業継続計画についてのリンク集は
日本旅行業協会のwebpageが充実!
役所や企業におけるBCPの事例も紹介されている

新型に限ったわけではないが、県庁レベルでとBCPを策定した
ところもある


いずれも危機としては地震(南海・東海)を想定。
両者は名前は似ているが中味は違うことに注目。

徳島は

南海地震が仮に発生をした場合におきましては、県庁舎、また、県の職員そのものに被害が及ぶ、これが想定をされるわけでありますから、業務継続の観点からは、「限られた人員、そして資機材」で、どのようにして、特にポイントとなります「非常時優先業務」を実施いたしまして、「県民の皆さんの生命・身体、そして財産をしっかりと守り」、「県民生活への影響を最小限に食い留める」と、そうした点が重要なポイントになってくるんではないかと、このように考えています。(知事定例記者会見記録より)

とあるように県庁機能をいかに維持するかが主眼

これに対して静岡は

県産業部では、県内中小企業や商店の皆様がより簡易に事業継続計画の策定を行えるように、中小企業庁の中小企業BCP策定運用指針をもとに、浜松地域の製造業と沼津地域の商店を事例とした「静岡県事業継続計画モデルプラン」の策定を行いました。

というように事業所に対して策定の支援となる計画

新型インフルエンザの場合はこの2つの視点が必要です

すなわち、県庁の機能を維持しつつ、ライフライン事業体等にも
事業継続のための取り組みを促し、パンデミックの被害を最小限にする。
もちろん家庭のレベルでも「我が家のBCP」(備蓄とか保育とか)も大事。
これらが足並みを揃えて取り組めるような調整が必要。

(なんとなく役割分担できそうな感じがする)


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2008.06.08

父親になったジョナサン君

久々に県庁を出て宮古島で研修会をしてきました。
HIV/エイズに関する質問に

どうしてジョナサン君は父親になれたの?

というのがありましたが、事情を知らなかったため
きちんと答えられませんでした。

ジョナサン君という少年が赤ちゃんの頃にHIVに感染した
「ぼくはジョナサン...エイズなの」の少年が父親になった
というニュースは3年以上前のことだった

いわゆる垂直感染の予防について
母親がHIV感染者であった場合の対応は厚生労働省研究班によって
HIV母子感染予防対策マニュアル(第4版)が出されており

HIV 母子感染に対するHAART と予定帝王切開の有用性は当研究により明らかになりました

と感染確率を低くするエビデンスが得られている。

一方父親がHIV感染者であった場合の対応は上記yomiuriによると

どちらかがHIVに感染しているカップルが妊娠を望んだ場合、
人工授精や体外受精を行うこともある。
ということらしい
ジョナサンスウェイン夫妻の場合はコンドームが破れたことによる
妊娠だったが、妻には感染せず、ジェット君も検査の結果は陰性だった。

詳細は本「父親になったジョナサン
で確認しましょう

ちなみに、HIV陽性者とのセックスによって感染する確率については
LAPエイズ基礎知識3の中の「エイズ・HIVはどうやってうつるの?」
にあるように

HIVをもっている人との1回の性交渉で感染する確率は、0.1%~1.0%と言われ

また、コンドームを使用しない場合は使用する場合より20倍
感染の危険度が高まると言われています。

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2008.06.01

「県内のはしか流行終息」のニュース

沖縄県内の麻しん流行はようやく終息です(5月29日)。
琉球放送HPのニュース「その他」に掲載されていました
(もちろん放送でも流れた)
消えないうちにコピー引用させていただきます


ことし3月から県内で流行していたはしかについて、
新たな感染が4週間確認されていないことから、
県は、29日、はしかの流行が終息したと宣言しました。

県内では、ことし3月にうるま市で行われたライブイベントで、
はしかに感染した男性との接触をきっかけに
25人のはしか患者が相次いで発生しました。

また、先月には、はしかに感染した県外からの観光客らにより
病院で2次感染が発生するなど、県内では、ことしに入って、
去年1年間の患者数よりも8人多い30人のはしか患者が確認されています。

しかし、今月1日に判明したはしか患者を最後に、ウイルスの
潜伏期間を超えた4週間、新たな感染が確認されていないことから、
県の健康増進課は、29日付けで、はしかの流行が終息したと宣言しました。

ただ、県外では、現在もはしかが流行している地域があり、
今後、県内にはしかウイルスが持ち込まれる可能性もあることから、
県では、早めの予防接種をするなど感染予防に努めるよう呼びかけています。
◆ニュース映像


これでしばらく麻しんネタを書くことがなくなることを願いたい
(でもまた飛んでくるんだろうなぁ)

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